PSI Vol.45, No.1 October 2023 Data 1b. pp.24-28.
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ＵＦＯの実在とエーテルエネルギー
ＵＦＯフリーエネルギー研究家 田村 良一*
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最近、米国防総省が、ＵＦＯ映像の開示を行いテレビのニュースでも取り上げられ話題になったが、
その真相と、過去のＵＦＯ問題の歴史的経緯について、説明します。
ＣＩＡは、戦後、ロズウェル事件を初め多くのＵＦＯ関連事件が起こったにもかかわらず、長い間、
「ＵＦＯは合衆国の安全保障上何らの脅威と見なされない、ロバートソン査問委員会以外には調査研究は行っていない」
と公言してきました。また、米空軍も、ＵＦＯ調査研究機関「プロジェクト・ブルーブック」を1969年に閉鎖、以降は、
ＵＦＯに関する調査も研究も行っていないと言ってきました。
ところが、1977年9月ＵＦＯ研究団体ＧＳＷがＣＩＡがＵＦＯ情報を隠蔽しているのではないかということで、
ＣＩＡを相手に、ニューヨークの連邦地裁に訴訟を起こした。
1年あまりにわたる虚々実々の戦いの結果、翌1978年9月18日コロンビア地区連邦地裁において、ジョン・プラット判事は、
「90日以内に被告（ＣＩＡ）は原告（ＧＳＷ）にＵＦＯ資料を渡すべし」
という命令を下しました。
その結果、ＣＩＡは、しぶしぶ、340件にわたるＵＦＯ関連文書を公開しました。
しかし、残りの57件については、国防上の理由により公開できないと言ってきました。
この件については、ニューヨークタイムズ紙を初め、全米で報道され注目を浴びましたが、
なぜか日本では全く報道されませんでした。公表された資料の中には、
「大衆がＵＦＯを信じないようにするために、ＵＦＯ情報を馬鹿にするような大衆教育を行う必要がある」
と記されている。いわゆる、暴露作戦（プロジェクト・ディバンキング）と言われる物で、
最初ＵＦＯかと思われた物体が後で、灰皿を投げた物であったというような事例です。
この手法は現在でもよく使われているように思われます。
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